不動産の価格は相対的に決まり、価格がとても高いのに、さらに上昇する都市もあれば、お買い得な都市もあります。
世界で最も高価な不動産市場が、世界で最も人口が密集している都市だと言われても驚く人はいません。
建物を建てられる土地は、たとえあったとしてもごくわずかなので価格は高いところで安定し、さらに上昇していきます。
海や山、川、湖などに囲まれている都市はそうした問題を抱えていますが、周囲が開けた都市の場合はそうではありません。
最も高価な市場の価格が適正というわけではなく、ほとんどは下落に向かいます。

不動産バブルのリスクが高い都市として名を連ねるのは、
香港、ロンドン、パリ、シンガポール、東京、ニューヨーク、アムステルダムです。
これらの都市の大半は、地理的な障害物に囲まれているといって差し支えないでしょう。
住んでみたい都市として人気が高いところもありますが、そこそこのアパートに住もうとすると手が届きません。
たとえば香港は、世界で最も人口密度が高く、平均的な価格のアパートを購入できるようになるまで、20年以上も働かなくてはならないといわれます。
反対にシカゴは、家を買えるようになるのはおよそ5年後、アメリカの都市、ボストンとロサンゼルスは6年です。
香港や東京よりシカゴのほうが住宅を購入しやすいですが、シカゴで働くあるいは定年後にシカゴ移住を考えている場合を除けば、意味はありません。

価格は引き続き高騰しているとされ、都市の半数では住宅市場が活気づいており、
過去4四半期で、インフレ調整後の価格が最低でも5％上昇していますが、残りの半数の都市では、住宅価格は停滞しているか低下しています。
考慮すべきなのは不動産購入を検討している市場での住宅価格が、過去5年間でどのくらい値上がりしたかです。
バブルのリスク領域にある都市では、平均で35％値上がりしており、これらの都市で不動産投資を検討中の人にとっては問題でしょう。